建設工事現場では、近年ゼロエミッション化（廃棄物をゼロに近づける活動）や、建設工事に係る資材の再資源化に関する法律（建設リサイクル法）などにより、廃棄物を有効利用する動きが活発化しています。建物の外構分野においても、植栽に利用される土壌が、これまでの外部から搬入する良質な土壌から、コンクリート塊が多く混じった「残土（場内発生土）」へと大きく変化しました。また大規模な土木造成地では、地盤安定処理のために大量のセメント系固化材が使用されており、都市の土壌や植物を取り巻く環境が急速に「アルカリ化」に向かっています。

コンクリート塊やセメントは、ｐＨ１２といった高いアルカリ性を示し、土中に入ることで、植物生育に障害が現れ、「みすぼらしい景観」を呈することもしばしばです。しかしこれまでアルカリを中和する決定打が中々ありませんでした。伝統的な手法として、硫酸第一鉄・硫酸アルミニウム・酸性石膏など、土中で強酸性を示す資材が使われていますが、これらは土中で硫酸根が水と反応して硫酸を生成してｐＨを下げると同時に、残った酸がアルカリ分と反応して塩類を生成し、ＥＣ値（電気伝導度）を上げる結果となってしまいます。ＥＣ値が上がると塩類過多によって、植物に大きな影響が出ます。またｐＨが元に戻ってしまうリバウンド現象が現れることが多く、アルカリ改良資材の開発は難しい点が多くありました。

弊社は２０年に渡り、「人為的なアルカリ障害土壌」を改善する研究に携わってきました。そこで得た多くの　知見と改良事例をもとに、アルカリ土壌中和剤　「アルカリメイト」を開発しました。リン酸塩を主な成分としており、従来のアルカリ改良剤に比べ、リバウンド現象（施用後に再び高アルカリ化へ戻ってしまう現象）が極端に少ないことや、ＥＣ値（電気伝導度）を高めないことが大きな特徴です。重金属などの影響も無く、「アルカリメイト」で改良した土壌からの浸出液に魚毒性が無いことも実験で確認しており、安全性が高い資材です。納入形態は１５kg入の小袋と１０００kg入のフレコン袋の２種類。添加量は、土質やｐＨの数値によって異なりますが、良質土壌による入れ替える手法に比べ、最大約６５％の費用で問題土壌を安全に改善でき、しかも環境にも優しい技術です。

下のグラフは、ｐＨ１１.０の土壌に「アルカリメイト」を１立米あたり５０ｋｇ投入して、そのｐＨ降下とＥＣ値（電気伝導度）の変化を実験したものです。「アルカリメイト」は、添加直後から急激にｐＨを降下させ、約５日（１２０時間）でｐＨは８.０を下回り、１ヶ月後（約７００時間）にｐＨは７.２前後で安定しました。同時にＥＣ値は、ｐＨ１１.０の土壌で０.７mS/cmであったものが、添加直後に０.７５mS/cmに上昇したものの、１ヵ月後にはほぼ元の０.７mS/cmで安定していました。このことから「アルカリメイト」は、ＥＣ値を上昇させずに、アルカリの改良を行なえる資材であることが分かります。

アルカリ化の問題は植物への悪影響だけでなく、アルカリ化した土壌からしみ出す排水などにも影響するため、厳しい基準や指針が設けられています。例えば、国土交通省大臣官房官庁営繕部「建築工事監理指針」（平成１６年度版下巻）によれば、「ｐＨ値が８.０を大きく超える場合は、酸性有機物では施用量が多くなることから、中和剤を用いることが多い。硫酸第１鉄等の硫酸系を用いる場合は、ｐＨ値のリバウンドや電気伝導度(ＥＣ)の上昇に留意しなければならない。電気伝導度(ＥＣ)を抑制する中和剤としてアルカリ土壌中和剤がある」と記載されています。社団法人日本道路協会の「道路緑化技術基準・同解説」では、「ｐＨは４.５～８.０の範囲を基準とする」と規定されています。